購入した家電品がリコール対象となった場合、新聞やネット広告またはテレビCMでリコール対象製品の広告を見かける場合がありますが、型番や製造年月を告知しても消費者はピンと来ないのではないでしょうか？
製品に貼られた製品ラベルを活用して消費者がリコール対象製品をより身近に、自分自身で確認しやすくなるトレーサビリティーの仕組みをご紹介したいと思います。
この記事の目次
・製品ラベルを利用した専用サイトと連動運用
・QRデータのスキャンでカンタン！リコール情報確認
・各業界の出荷ラベル運用と出荷ラベルの起動画面の紹介
製品ラベルを利用した専用サイトと連動運用
工場では製品出荷をする場合に、製品コードとシリアル番号などの製品情報を製品ラベルとして印字して運用することがあります。その際に製造ラベルの印字されたデータを「履歴データ」としてシステム内に保存しておき、保存した「履歴データ」は「企業専用WEBサイト」のデータとして反映させます。
「企業専用WEBサイト」は、消費者が各種製品コードとそれぞれのシリアル番号を入力してログインするとリコールについての詳細な情報を閲覧できるWEBサイトとなります。
製造ラベルに印刷されたQRコードには「企業専用WEBサイト」の「URL」と「製品コード」、「製品シリアル番号」を印字しておき、消費者がQRコードをスキャンすると自動的に専用WEBサイトへアクセスし、入力情報として製品コードとシリアル番号が表示される仕組みとなります。
QRデータのスキャンでカンタン！リコール情報確認
購入した消費者は製品に貼り付けられた製品ラベルのQRコードをスマートフォンでスキャンしスマートフォン経由で「企業専用WEBサイト」を訪問します。WEBサイトにアクセスすると「製品コード」、「シリアル番号」が自動的にWEB画面に表示され消費者はログインボタンを押すだけ。
サイトにログインすると自分が購入した製品のシリアル番号がリコール対象となる製品なのか表示情報を元に判断することが可能です。もしもリコール対象であれば、リコール内容や問合せ先の情報などをサイトに追加表示させることで、早急な回収作業に一役買うことが可能です。
また上記の説明のようにスキャンをして消費者側からリコール情報を確認することが可能ですが、初回アクセス時に「企業専用WEBサイト」内にメールアドレスの登録機能を設定しておくと、リコールが判明した時点で登録したメールアドレスに案内配信が可能、定期的にサイトを確認する手間も無くなります。
※登録する場合にはメールアドレス以外にログイン用パスワード登録も必要です。
TVや新聞、ラジオなどでの広告や企業ポータルサイトでの告知も、リコール発生時に消費者の目に触れる大切な告知活動の一つですが、意外と消費者は自分が購入した製品が対象製品という意識は薄く気が付かないものです。
そのため消費者の手元にある製品から直接情報にアクセスしリコール情報を収集するツールを与えることで、より身近に分かりやすくリコール情報を入手することが可能となります。
今回の事例は企業様で「企業専用WEBサイト」を開発いただき、弊社ではアクセスに必要となる情報を元に、ラベル発行システム開発を行った案件に「メールアドレス配信」など追加機能を交えてご紹介しました。
今回のような「製品ラベル発行システム」と「企業専用WEBサイト」の連動トレースについては、「専用サイト」の構築についても弊社はECサイト開発の運用実績もございますので、併せて開発対応が可能です。ご興味のある企業様、お気軽のお問い合わせ下さい。
各業界の出荷ラベル運用と出荷ラベルの起動画面の紹介
各業界の出荷ラベル運用については以下の記事にて更に詳細をご紹介しています。
「食品の回収リスクを激減する出荷ラベル追跡トレースシステム」
「自動車製造品の出荷ラベルを利用した回収トレサビリティシステム」
「製品ラベルと保証書をセンサー連動発行で家電回収のトレースを実現」
「中国トレース運用で必須の出荷ラベル発行ソフト画面を紹介」
「物量の多い出荷回収に効果を発揮。自動貼り機を連動した出荷ラベル運用」
「金属加工品の追跡管理に。計量を連動するラベル発行システム」
「GHSラベルにも。センサーとラベル印刷連動ドラム缶のトレースシステム」
「出荷からトレース管理を始めよう。業界別の出荷ラベルフォーマット紹介」
「家電品リコールに製品ラベルと企業サイト連動トレーサビリティ」