生産工程のトレーサビリティーを実現するために利用される場合が多い「現品票」
実際にどのような現品票の項目がトレーサビリティーシステムで活用されるのか、
現品票の構成例をご紹介したいと思います。
この記事の目次
・トレーサビリティー実現のため現品票で管理する項目とは
・現品票のQRコードのデータ構成例のご紹介
トレーサビリティー実現のため現品票で管理する項目とは
トレーサビリティーシステム内部で追跡管理を実現する場合、個体識別を行うために製造現場で利用している「現品票」に管理したい項目を印刷して利用する方法があります。
現品票で管理する項目として、現品票単体を管理する「現品票番号」、製品加工で利用する「設備情報」、製造する製品の「品番(製品コード)情報」、生産を予定している期日の「生産日付」、生産した製品の出荷予定期日の「出荷日付」、現品票一枚で管理する製品個体数の「数量」などがあります。
上記でご紹介した項目以外にも各工場でトレース管理を行いたい項目を管理情報として追加することが可能です。
現品票のQRコードのデータ構成例のご紹介
現品票内で利用する管理項目は、目視確認用にテキスト情報を印刷しますが、トレーサビリティーで管理する項目が多くなると、テキスト情報を各工程において手書きで管理するのは効率面と精度面から現実的ではありません。
そのためシステム導入を行う場合は、管理に必要な項目をQRコードへ保存して運用に活用させます。先程の現品票の例でご紹介したテキスト情報の「現品票番号」「設備番号」「品番」「製造日付」「出荷日付」「数量」等をQRコードに値として保存し、スキャナーやハンディーターミナルでスキャンしデータ収集することでトレーサビリティーに活用します。
現品票のフォーマット構成やトレーサビリティーシステムを導入して、実現したい管理項目は、企業様でそれぞれ異なります。今回紹介した現品票の管理項目を参考にしていただき、自社で管理したい項目を洗い出してシステム導入に活用いただければと思います。